素敵な卓上カレンダー 作成

ＦＲＢはいうならば、みずからのバランスシートを貸して、あらゆる種類の「大きすぎてつぶせない」金融機関の事業と収益性を支えるようになったのである。
2008年5月第1週の時点には、ＦＲＢの資産のうち、ほぼ半分にあたる4千億ドル以上が、新たな流動性供給制度で受け入れた証券になっている。 ＦＲＢは証券のくわしい内訳を公表していないが、銀行がこれらの制度を使ってモーゲージ証券だけでなく、レバレッジ・ローンまでＦＲＢに持ち込んでいると報じられている。
新たな制度はいずれも一時的なものだとされているが、廃止するのは極端に難しいだろう。 そしてもちろん、ＦＲＢの財務の健全性は、ドルの価値を支える基盤なのである。
ＦＲＢが2008年3月にBSを救済し、救済合併を行ったJPMに総額2百90億ドルの信用を供与したのは、過去に例のない動きであった。 BSが民間の金融機関に拒否されて短期債務を借り換えられなくなったとき、ＦＲＢは同社の破綻が金融システム全体に波及しかねないと懸念した。
BSは規模が比較的小さいものの、いわゆる「システミック・リスク」に発展しかねないと判断したのである。 JPMが救済合併に基本的に同意したが、同社の資産を検討した結果、リスクの高さに合併をためらうようになった。
そこでＦＲＢが、BSの300億ドルの資産を対象に、当初の十億ドルを除く損失をJPMに保証することで、救済合併が実行されるようにした。 この「B・P」は、G前議長も考えなかったほど、対象が広い。
納税者は気づかない間に、数千億ドルの信用損失を負担することになりかねない状況になったのである。 B議長は斬新な解決策をつぎつぎに打ち出したことで高く評価され、信用市場はかなりの程度まで落ち着きを取り戻したが、その努力がどこまで成功するかを判断するには、まだ時期が早すぎる。

ＦＲＢが大量の流動性を供給したことから、すでに世界的にインフレの火が燃え上がっている。
ＩＭＦのJ・R筆頭副専務理事は世界の消費者物価指数上昇率が最近の水準の4パーセント以下から5.5パーセント近くまで急騰したと指摘し、ＩＭＦ特有のもってまわった言葉遣いで、「現在の政策が：歪みの一部をもたらしている可能性があり、この点でインフレ圧力：の一部を説明できる」と述べている。
ＦＲＢが巨額の流動性を供給したのをきっかけに、ドル相場が大幅に下落し、市況商品価格の上昇に拍車がかかっている（ＩＭＦのエコノミストの試算によれば、ドルが1パーセント下落するごとに、原油価格が約1パーセント上昇するという）。

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